ofcaname history
  • start
    / /
  • 1941

    福島県喜多方にて板金業を始める

  • 1971

    株式会社として栃木県矢板市に営業所を設立

    1973

    オイルショック

    諸外国の影響を受け、石油価格が急騰。石油輸入国として依存度が高かった日本は、エネルギー危機に直面しました。特に製造業などのエネルギーを大量に消費する産業は打撃を受け、失業率の上昇や景気後退が深刻化するなど、日本経済に大きな影響を与えました。

  • 1975

    有意注意制度の開始

    有意注意制度の開始

    当社伝統のアイデアコンテスト「有意注意制度」がスタート。強度試験の装置の開発や新製品の開発など、いくつものアイデアが実現してきました。アイデアは「有意注意集」有意注意制度の開始という冊子にまとめられ、社員に共有。優秀なアイデアは表彰されます。現場や若手社員のモチベーションアップと、社員全員が会社のことを考える社風が醸成されていきました。

    社名を株式会社カナメに変更

  • 寺社事業をスタート

    1978

    純和風金属瓦
    カナメルーフを開発

    現在まで続くシリーズ商品の第一号が誕生。一見しただけでは金属瓦とわからないほどの本格的な瓦の意匠と、土瓦の 1 / 13 の重さという超軽量で業界を驚かせました。この頃から屋根瓦の専門家として事業を開始しました。

    純和風金属瓦カナメルーフを開発
  • 1987

    彦根博物館の施工

  • 1992

    バブル崩壊

    1980 年代に日本で起きた株価や不動産価格の過剰な上昇が原因で経済が崩壊。国内全体で景気後退と金融不安が広がり、デフレーションが進行。失業率の上昇や企業の倒産が相次ぎました。

    2004

    金属平瓦
    「洋瓦王(ヨウガオウ)」を開発

    業界初の洋風チドリ葺き商品を開発。従来の重量の 1 / 10 を実現し、デザイン性、施工のしやすさにもこだわりました。現在も一般住宅から大型施設まで幅広く使用される人気製品です。

    金属平瓦「洋瓦王(ヨウガオウ)」を開発
  • 2006

    「チタン カナメ段付本瓦葺き」を開発、浅草寺に採用

    社寺建築の伝統的な屋根材「本瓦葺き」を業界初のチタン成型で開発。耐久性や耐震性を兼ね備えた本格的な意匠を高く評価され、翌年には東京最古の寺院である浅草寺 宝蔵門の葺き替えの際に採用されました。

    「チタン カナメ段付本瓦葺き」を開発、浅草寺に採用
  • 2007

    チタン カナメ段付本瓦葺きが「ものづくり日本大賞(経済産業大臣賞)」を受賞

  • 2008

    リーマンショック

    アメリカの投資銀行リーマン・ブラザーズの破綻をきっかけに世界的な金融危機が発生。日本でも株価の暴落や一部の銀行が経営難に陥るなど、企業の倒産や失業者が増加。世界中で景気の悪化が深刻化しました。

  • 2009

    ソーラー事業部発足

     

    屋根に穴をあけないソーラー設置金具
    「カナメソーラーグリップ」を開発

  • 2010

    屋根一体型太陽電池
    「カナメソーラールーフ」の開発

     

    浅草寺 本堂の屋根が竣工

  • 2011

    東日本大震災

    3 月 11 日に東北地方で突如発生した巨大地震。津波による浸水や建物の倒壊などで数万人が犠牲となり、多くの家屋やインフラが壊滅的なダメージを受けました。震災はわが国に甚大な被害と悲しみをもたらし、現在も復興活動が続いています。

    震災の直前に完成した本堂を含め、カナメが竣工した浅草寺の金属屋根瓦は 1 枚も落下しませんでした。
  • 2015

    「カナメソーラールーフ」が
    グッドデザイン賞受賞

  • 2018

    「チタン カナメ段付本瓦葺き」がグッドデザイン賞受賞

  • 2020

    コロナショック

    新型コロナウイルスが世界中に広がり、各国でパンデミックが発生。未曽有の事態となりました。国内では感染拡大防止のための「緊急事態宣言」で経済活動の制限が行われるなど、観光業や小売業などが大きな打撃を受けました。

  • 2021

  • 株式会社設立 50 周年、黒字経営 80 年突破

    会社の信用度を調査する東京商工リサーチより、当社は 2021 年に 69 点の評点をいただき、栃木県内で 4 位、全国で上位 0.3 %の信用度の高い企業として認定されました。これまで育ててきた事業を大切に、これからは屋根を利用したエネルギーの創出やエコロジーの点でもさらに社会に貢献していきたいと考えております。

  • 2022

    東京商工リサーチによる評点を
    71 点に更新